オフィスに監視カメラを導入することは、盗難や不正行為の減少、労働環境の改善、セキュリティ対策の向上など、企業の安全性や効率性を向上させる重要な要素です。
また、カメラの種類や価格帯、メンテナンス費用など、導入費用についても分かりやすく解説します。
オフィスのセキュリティ対策の一環として、監視カメラの導入を検討している方は必見です！
目次
オフィスに監視カメラを導入するメリット
オフィスに監視カメラを導入するメリットについて紹介していきます。
盗難や不正行為の減少によるコスト削減
オフィスに監視カメラを設置すれば、盗難やハラスメント等の不正行為を監視することができます。
万が一、不正行為や犯罪が起きたとしても、監視カメラが撮影した映像を元に犯人の特定や証拠確保が可能です。
また、監視カメラの存在そのものに犯罪抑止効果が期待できるため、不正行為や犯罪の被害の減少に繋がり、コストカットできます。
労働環境の改善による生産性向上
ハラスメントや人間関係等のトラブルは、従業員の精神面に大きな負担を与え、仕事の生産性も低下してしまいます。
監視カメラの映像を元に証拠確保と抑制ができるため、トラブル解決に繋がり、生産性の向上が見込めます。
また、従業員が過度な残業を強いられていないか、監視カメラの映像を確認することで労務管理にも利用可能です。
セキュリティ対策による信頼性向上
犯罪や業務上の不正行為・ハラスメント等のトラブルを可視化し、証拠として記録に残せるため、従業員が安心して働ける環境づくりができます。
ハラスメントや人間関係のトラブルは証拠の映像を見返すことで公正な判断が可能になり、犯罪や不正行為などに対しても早期に対応できるため、企業の信頼性向上に繋がります。
監視カメラの導入費用について
監視カメラを導入するための費用について紹介していきます。
カメラの種類と価格帯
オフィスでの設置に適した監視カメラを4種類ご紹介します。
監視カメラを設置するときは、それぞれの場面や用途に合った機能や特徴を選ぶことが重要です。
BOX型（バレット型）カメラ
BOX型は、一般的によく使われているスタンダードな形状の監視カメラです。
よく街中やお店に設置されているので、誰もが一度は目にしたことがあると思います。
見た目はホームビデオカメラのようで存在感があるため、一目で監視カメラだと分かりやすく、犯罪を未然に防ぐ効果が高いとされています。
BOX型は一方向での撮影に適しており撮影範囲が限定されるため、多方面で撮影したい場合には複数台の設置がおすすめです。
オフィスに設置する場合、BOX型のカメラはその威圧感から従業員がプレッシャーを感じてしまいやすいため、従業員のいる空間への設置はおすすめできません。
設置する場所は、金庫や貴重品のある場所や、出入口や裏口、ビルの屋上などにしましょう。
ドーム型カメラ
ドーム型カメラはその名の通り見た目が半球状になっており、天井や壁に設置が可能です。
ドームカメラはBOX型とは違い、カメラがどの方向を撮影しているのか分かりづらい特徴があります。
また、BOX型は一方向での撮影に適しているのに対し、ドーム型は360度の広範囲での撮影が可能です。
そのため、設置台数が少なく済み、複数台設置にかかる費用を節約することができます。
ドーム型は威圧感がないため、従業員が働くオフィス内でもプレッシャーを与えることなく設置が可能です。
置き型カメラ
置き型カメラは、その名の通り机などに置いて使用するタイプのカメラなので、工事が不要で設置が一番楽なカメラです。
撮影したい場所に持っていくことができるので、手軽に使用できます。
カメラ自体が小型なものや高性能で多機能なものなどがあり、さまざまな用途に活用できます。
PTZ型カメラ
PTZ型カメラは、遠隔操作型のカメラで、レンズを上下左右好きな方向に動かしたり、ズームイン・ズームアウトが可能です。
自由自在に撮影方向を変えられますが、レンズを動かせる半面、撮影場所が固定されないため、死角を補うために他の固定カメラなどと併用されることもあります。
形状はドーム型が多く、BOX型や置き型もあるので、設置場所や利用目的によって変えられるのが利点です。
オフィス内では金庫や貴重品、機密情報など会社の財産がある場所への設置が適しています。
インストール費用
一般的にクラウドカメラは、専用のアプリやソフトウェアをインストールして映像を管理する必要があります。
カメラのメーカーや機種によっては、別途で専用のアプリやソフトウェアのインストール費用がかかることがあります。
クラウドカメラにはさまざまな機能があり、例えば、複数台のカメラの映像を同時視聴したり、録画したデータを一度にダウンロードできたりするものもあります。
多機能なカメラほど高額になるため、企業の目的に合った機能を選ぶことが重要です。
メンテナンス費用の考慮
監視カメラは購入費用やリース費用、取り付け費用以外にも、保守費用などのメンテナンス費用がかかります。
監視カメラは基本的に24時間作動しているため、消耗が激しく、カメラの映りが悪くなったりするなどの不具合が生じることがあります。
そのため、監視カメラ設置の際にはメンテナンス費用についてもしっかり考慮しておくことが必要です。
保守点検とは、業者と「保守契約」を結び、カメラが正常に作動するように定期的に保守メンテナンスをしてもらうものです。
また、業者によっては「フルメンテナンス保守」と「スポット保守」の2種類のプランを用意しているところもあります。
「フルメンテナンス保守」は監視カメラだけでなく、モニターやレコーダーその他の周辺機器についても点検してくれるものです。
トラブルが発生した際には、人件費や部品の交換費用などの全ての費用を負担することなく対応してもらえて、定期的なメンテナンスもしてくれます。
それに対して「スポット保守」は、故障や不具合が起きたときにのみ修理と交換だけを行います。
そのため、定期的なメンテナンスもしてもらいたい場合は「フルメンテナンス保守」の契約がおすすめです。
ただし、業者によって細かな作業内容やプランに違いがあるため、事前に確認しておきましょう。
まとめ
オフィスに監視カメラを導入することは、盗難や不正行為の減少、労働環境の改善、セキュリティ対策の信頼性向上など多くのメリットがあります。
カメラを導入する場合、カメラの価格だけでなくメンテナンス費用なども考慮する必要があります。
しかし、盗難や不正行為を抑止するためのコスト削減だけでなく、生産性向上による収益増加にも繋がる可能性があるため、監視カメラの導入を検討する価値があると言えます。
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